エリアマーケティングとは、あなたの店舗周辺の地域特性を分析し、販促等の効率を高める手法です。
現在ではオープンデータとGIS(地理情報システム)を使用して、低コストで実施できます。

エリアマーケティングの手順との活用方法をご紹介します。
「チラシ・ポスティング等の実施」、「新規店舗・フランチャイズ店出店の検討」、「顧客データ等を用いた集客拡大」の3つの活用シーンを例にして、エリアマーケティングの方法を説明いたします。

エリアマーケティングの基本的な手順

エリアマーケティングで行われる基本的な手順は以下のようなものです。

①自店舗や競合店舗のマッピング

住所を元に緯度経度の情報に変換して自店舗や取引先、競合店舗等を地図上に表示します。

手持ちのデータを何でも表示する
自店舗(赤★)と取引先(青■)をマッピング

地図上にそれぞれの配置を視覚化することで、客観的に位置関係を把握することができます。
エリアマーケティングでは、自店舗がどのようなエリアに位置しているのかを確認することが最初のステップとなります。

②顧客データの表示

同様に、会員登録やアンケートで収集した顧客データを元に、店舗周辺の顧客分布を地図上に表示することができます。
実際に店舗を利用している顧客が多い範囲は実勢商圏として、重点的な販促の対象となるエリアです。

実勢商圏

実勢商圏の詳細は、顧客データを使って実勢商圏を調べる。実際にお客様が来店している範囲を把握しておこうで解説しています。

③自店舗からのバッファ

新規開店の商圏分析の場合は、顧客データはまだありません。
その場合、顧客の来店が想定される範囲を集客圏がとして設定します。集客圏は、店舗から半径●メートル等の範囲を地図上に表示し、河川等の分断要素の存在を踏まえて設定していきます。

河川や鉄道等を踏まえて地域特性をみる
河川や鉄道等が集客券の分断要素となる

店舗からの範囲は一律ではなく、販売する内容や店舗の規模、想定される来店方法等を踏まえて設定いたします。

商圏の設定の考え方は、商圏は自分で設定するもの?すでに決まっているもの?商圏の考え方の基本を紹介しますで解説しています。

④オープンデータの表示・集計

近年、政府等が実施した多くの統計調査結果等がだれても活用できるオープンデータとして公開されています。
国勢調査結果であれば年齢別男女別の人口や家族構成別世帯数等が、経済センサス結果であれば産業別就業者人口や規模別事業所数等が公開されています。

公開されているオープンデータを地図上にマッピングした例を、オープンデータとして公開されている地域特性で紹介しています。

また、それらの情報を集計して、店舗のターゲット層が多く集まる地区のみを抽出することも可能です。

ターゲット層が多い地区を抽出した

エリアマーケティングを活用できるシーン

エリアマーケティングを活用できるシーンは様々です。
分析の具体的な方法の例をいくつか示します。

販促エリアの検討-店舗周辺の地域特性を把握する

集客のためチラシやポスティングを実施する場合、店舗周辺に一律に配布してしまうとターゲット層がほとんどいない地区にもチラシを配布されてしまい、無駄打ちとなってしまいます。
国勢調査データを用いて、店舗周辺の地域特性を集計すると、店舗周辺の住民の人口や年齢層、世帯数、家族構成等を小地域(町丁字)ごとに把握することができます。
ターゲットとして設定する層により効率的にチラシを届けることが可能になります。

販促手法の検討-ターゲット層の比率が高いエリアを見つけ出す

子連れのファミリー層を呼び込みたい飲食店では、「18歳未満親族がいる世帯」「民営借家世帯」「小中学校から近い地区の世帯」をターゲット世帯としてチラシを重点的に配布すると効果的です。
商圏分析では、この3つの層すべてが多い小地域(町丁字)を、重点地区として見つけ出すことができます。
さらに、その地区の総世帯数に対するターゲット世帯の比率を計算することで、総世帯数がそこまで多くないがターゲット世帯が多く生活している地区を分析することも可能になり、ポスティング費用を最適化することができます。

出退店の検討-集計結果を周辺市区や都道府県と比較する

最新の国勢調査の主要な結果をまとめたレポートを作成するサービスでは、出店候補地周辺の地域特性が、周辺地域と比べてどのような特徴があるのかを簡単に把握する事が可能です。

分野別の商圏分析の例

エリアマーケティングは、いろいろな業界や分野で活用されています。
「チラシ・ポスティング等の実施」、「新規店舗・フランチャイズ店出店の検討」、「顧客データ等を用いた集客拡大」、「介護・福祉分野」の4つの分野を例にして、エリアマーケティングの方法を説明いたします。